省エネに関する基準についてわかりやすく解説！（断熱等性能等級・一次エネルギー消費量等級・ZEH・HEAT20・BELS・長期優良住宅・低炭素住宅）

「断熱等性能等級」と「一次エネルギー消費量等級」

2000年(平成12年）に始まった「品確法・住宅性能表示制度」の中で省エネに関する2つの項目が、「断熱等性能等級」と「一次エネルギー消費量等級」です。

この２つに関しては、別の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

「ZEH」と「HEAT20」

ZEH
→アメリカエネルギー省（DOE）のZEH Readyなど、世界各国のZEHへの取り組みを参考にした国が目指す基準

HEAT20
→「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」という日本の一般社団法人が定めた基準

どちらも現在の「省エネ基準」と比べて基準値が高く設定され、より世界に近い水準になっています。
それぞれの基準も詳しく解説します。

ZEH

ZEHとは

ZEH（Net Zero Energy House）とは、住宅において「断熱」「省エネ」「創エネ」の3要素を備え、「一次エネルギーの収支がゼロ以下」を目指す住宅のことです。
簡単にいうと、断熱材などで無駄なエネルギー消費を防ぎながら、太陽光発電などでエネルギーをつくり、つくったエネルギーが消費するエネルギーを上回ることを目指した住宅のことをいいます。

引用：国土交通省

ZEH住宅の定義

下記4つの条件をすべて満たせば、ZEH基準に適合したと認められ補助制度が適応されます。

※ZEHビルダー／プランナー登録事業者によって設計・建築・改修または販売された住宅が対象です。
※寒冷地や多雪地域などを対象とした「Nearly ZEH」、都市部で狭い土地の2階建以上を対象とした「ZEH Oriented」なども対象住宅になります。
※土砂災害特別警戒区域等は補助対象外となります。

補助制度

2014年には日本でも「2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHを目指す」という「エネルギー基本計画」が閣議決定されました。
国策として認められていることから、ZEH基準に適合すると、様々な補助制度が受けられます。

下記5つの区分に分かれており、ZEH住宅の性能要件と補助額が異なります。

区分	事業名称	補助額
ZEH	こどもエコすまい支援事業	100万円/戸
	地域型住宅グリーン化事業	上限140万円/戸
	戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH） 化等支援事業	定額55万円/戸＋α
ZEH+		定額100万円/戸＋α
次世代ZEH+	次世代ZEH+実証事業	定額100万円/戸＋α
次世代HEMS	次世代HEMS実証事業	定額112万円/戸＋α
LCCM住宅	LCCM住宅 整備推進事業 等	上限140万円/戸

認定基準（性能要件）と補助額

こどもエコすまい支援事業

補助額	定額100万円/戸
行政機関	国土交通省・経済産業省・環境省
対象住宅	注文・新築分譲のZEH住宅
主な要件	ZEH住宅の定義を満たすこと

地域型住宅グリーン化事業

補助額	長寿命型住宅（認定長期優良住宅）：上限140万円/戸＋加算あり ゼロ・エネルギー住宅型（ZEH）：上限150万円＋加算あり 高度省エネ型（認定低炭素住宅）：上限90万円＋加算あり
行政機関	国土交通省
対象住宅	中小工務店などによる木造のZEH住宅
主な要件	長寿命型住宅（認定長期優良住宅） 外皮性能および一次エネルギー消費量がZEH水準の事実を確認できる認定書 またはBELS評価書や住宅性能評価書を取得 ゼロ・エネルギー住宅型（ZEH） 外皮の断熱性能などが大幅に向上している 高効率な設備システムや再生可能エネルギー（太陽光発電）などの導入により年間の一次エネルギー消費量の収支がおおむねゼロになる住宅 高度省エネ型（認定低炭素住宅） 外皮性能および一次エネルギー消費量がZEH水準の事実を確認できる認定書 またはBELS評価書や住宅性能評価書を取得

戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH） 化等支援事業　→　ZEH

補助額	定額55万円/戸
行政機関	環境省
対象住宅	注文・建売のZEH住宅
主な要件	ZEH住宅の定義を満たすこと ZEHビルダー／プランナーが設計・建築・改修・販売する住宅であること ＋追加補助 蓄電システム（定置型）：2万円/kWh（次のうち額が低いほう　①20万円　②補助対象経費の1/3）

戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH） 化等支援事業　→　ZEH＋

補助額	定額100万円/戸
行政機関	環境省
対象住宅	ZEHより高性能なZEH＋住宅
主な要件	ZEHビルダー／プランナーが設計・建築・改修・販売する住宅であること 強化外皮基準を満たすこと 基準一次エネルギー消費量の25％以上削減 ※以下より２つ以上を行うこと 断熱性能等級５を超える外皮性能 HEMSなど高度エネルギーマネジメント 電気自動車の充電設備の導入 ＋追加補助 蓄電システム（定置型）：2万円/kWh（次のうち額が低いほう　①20万円　②補助対象経費の1/3）

次世代ZEH+実証事業

補助額	定額100万円/戸
行政機関	経済産業省
対象住宅	自家消費の拡大を一層目指す次世代ZEH＋住宅
主な要件	ZEH＋の要件を満たすこと ※以下のいずれかを導入すること V2H設備 蓄電システム 燃料電池 太陽熱利用温水システム（10kW以上） ＋追加補助 V2H設備：次のうち額が低いほう　①75万円　②補助対象経費の1/2 蓄電システム（定置型）：2万円/kWh（次のうち額が低いほう　①20万円　②補助対象経費の1/3） 燃料電池：1台2万円 太陽熱利用温水システム：液体式で17万円/戸、空気式で60万円/戸

次世代HEMS実証事業

補助額	定額112万円/戸
行政機関	経済産業省
対象住宅	より高性能なZEH＋
主な要件	ZEH＋の要件を満たすこと 高度エネルギーマネジメントを選択すること AI・IoT技術等による最適制御の仕組みを備えていること ※以下のいずれかを導入すること V2H設備 蓄電システム ※以下の導入も可とする 蓄電システム 燃料電池 太陽熱利用温水システム ＋追加補助 V2H設備：次のうち額が低いほう　①75万円　②補助対象経費の1/2 蓄電システム（定置型）：2万円/kWh（次のうち額が低いほう　①20万円　②補助対象経費の1/3） 燃料電池：1台2万円 太陽熱利用温水システム：液体式で17万円/戸、空気式で60万円/戸

LCCM住宅 整備推進事業 等

補助額	上限140万円/戸
行政機関	国土交通省
対象住宅	LCCM住宅
主な要件	強化外皮基準を満たすこと 基準一次エネルギー消費量の25％以上削減 LCCO2評価の結果が０以下となること CASBEE B＋ ランク以上または、長期優良住宅認定であること

HEAT20

HEAT20とは

「HEAT20」は「Investingation committee of Hyper Enhanced insulation and Advanced Technique for 2020 house」の略称になり、「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」のことです。
地球温暖化とエネルギー問題対策、そして居住者と快適な暮らしを考え、2009年に研究者や住宅・建材生産者団体の人たちが集まって発足した団体です。

HEAT20の基準

発足時から国が定める省エネ基準値よりも厳しい基準を設けてきました。
この基準はかなり厳しく、G1・G2・G3という3つの水準で、それぞれUA値の基準を定めています。

断熱基準	地域区分
	１	２	３	４	５	６	７	８
断熱等級４	0.46	0.46	0.56	0.56	0.75	0.87	0.87	ー
ZEH基準	0.40	0.40	0.50	0.60	0.60	0.60	0.60	ー
HEAT20　G１	0.34	0.34	0.38	0.46	0.48	0.56	0.56	ー
HEAT20　G２	0.28	0.28	0.28	0.34	0.34	0.46	0.46	ー
HEAT20　G３	0.20	0.20	0.20	0.23	0.23	0.26	0.26	ー

一番下のグレードのG1水準でも、「H28省エネ基準」や「ZEH基準」より高いレベルです。
国が定める中で上位等級である「断熱等性能等級6」がG2、「断熱等性能等級7」がG3と同じ基準値となっています。

参考：YKK APを基に「家づくりジム！」が作成

なお、HEAT20では、2022年3月から各水準への適合を証明する「住宅システム認証」制度も開始していますので、高い水準の信用付けとして認証を取得することも可能です。

「BELS」

BELSとは

BELS（Building-Housing Energy-efficiency Labeling System）は、建築物省エネルギー性能表示制度の略称で、省エネ性能を第三者評価機関が評価し認定する制度です。

記事前半で解説した、「ZEH支援事業（補助金制度）」がありますが、補助金の交付にあたり以下のような要件があります。
『申請する住宅は建築物省エネ法第７条に基づく省エネ性能表示（ＢＥＬＳ等、第三者認証を受けているものに限る）を原則として中間報告前に取得し、中間報告時にその写しを提出できること』
という交付要件がありますので、必要に応じて取得することをおすすめします。

BELSの認定基準

建築物の一次エネルギー消費量から算出される「BEI」の値に基づきBELS評価機関が5段階で評価し、省エネ性能を表示する制度となっています。

★★★★★	BEI ≦ 0.8
★★★★	0.8 ＜ BEI ≦ 0.85
★★★(誘導基準)	0.85 ＜ BEI ≦ 0.9
★★(省エネ基準)	0.9 ＜ BEI ≦ 1.0
★(既存の省エネ基準)	1.0 ＜ BEI ≦ 1.1

BELSを取得した建築物には、下の図のような「BELS（ベルス）評価書」が発行されます。また希望した場合、プレートやシールが発行されます。

引用：一般社団法人 住宅性能評価・表示協会

「長期優良住宅」と「低炭素住宅」

長期優良住宅

長期優良住宅とは

長期優良住宅は、その名のとおり「長期にわたり良好な状態で使用するための措置がその構造及び設備に講じられた優良な住宅」を指し、「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき認定されるものです。

2009年に施行された法律で定められた制度で、認定を取得することで建物の耐震性、省エネルギー性、耐久性、維持管理容易性などが保証される他にも、住宅ローンや税制優遇、地震保険料の割引などを受けることができます。

大きく分けて以下のような措置が講じられている住宅を指します。

長期優良住宅の認定基準

項目	内容
劣化対策	住宅が劣化対策等級3（構造躯体等）に該当し、木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造に応じた基準のクリアも必要 また数世代にわたって居住できること（床下空間330mm以上確保等）
耐震性	極めてまれに発生する地震に対し、継続して住むための改修の容易化を図るため、損傷レベルの低減を図ること（耐震等級2以上または免震建築物など）
維持管理・更新の容易性	構造躯体に比べて耐用年数が短い内装や設備において、メンテナンスや定期点検を容易に行うための必要な措置が講じられていること なお、新築戸建て住宅の基準は、維持管理対策等級3（専用配管）
省エネルギー性	住宅の断熱性能などを高め、冷暖房の負荷を軽減する省エネルギー性能が以下の基準を満たすこと 断熱等性能等級5　かつ　一次エネルギー消費量等級6
居住環境	良好な景観の形成や、地域おける居住環境の維持・向上に配慮されていること 景観計画・地区計画・建築協定・景観協定・条例による街並み等の計画などの区域内の場合は、これらの計画内容と調和を図らなければならない
住戸面積	一戸建ては延べ床面積75m2以上、少なくとも一つのフロアの階段部分を除く床面積が40m2以上あること
維持保全計画	以下の3点における定期的な点検、補修等に関する計画が策定されていること ・住宅の構造耐力上主要な部分 ・住宅に設ける給水または排水のための設備 ・住宅の雨水の浸入を防止する部分
災害配慮	災害が発生する危険性のある地域では、その危険性の高さに応じて所管行政庁が定めた措置を講じなければならない

長期優良住宅の条件となっている省エネ性能には、「断熱性能」と「設備の省エネ性能」があります。
具体的には…

• 普通の住宅より高い断熱性能
  （UA値が0.6以下かつηAC値が2.8以下　※6地域の場合）
• 普通の住宅より省エネ性能が高い設備が必要
  （BEIが0.8以下）

これらの性能は、ZEHと同じ水準です。
ZEHと異なる点として、太陽光発電は不要で、省エネ性能以外に耐震性や劣化対策性能が総合的に高い点です。

それに対し、ZEHや低炭素住宅は、省エネ・創エネ性能に特化しており、長期優良住宅とは違い太陽光発電などの創エネルギー設備が必須です。

認定基準にある、他の構造・耐久性に関する等級（劣化対策等級・耐震等級・維持管理対策等級）は、別の記事で解説します。

長期優良住宅のメリット

様々な税制の控除・減税を受けられる

スクロールできます

		一般住宅	長期優良住宅
住宅ローン控除：控除額上限		21万円	35万円
不動産取得税：控除額上限		1200万円	1300万円
登録免許税：税率	保存登記	0.15%	0.1%
	移転登記	0.3%	0.2%
固定資産税：減税（1/2）期間		3年	5年
投資型減税：費用一部を所得税から控除		なし	最大65万円
贈与税：非課税限度額		500万円	1000万円

住宅ローンの金利優遇を受けられる

「フラット35」を利用する際に金利優遇が受けられます。

長期優良住宅などの質の高い住宅を購入する際に、一定期間金利を引き下げる「フラット35S」という商品があり、借入当初から5年間もしくは10年間、金利を0.25%引き下げられます。

地震保険料が割引される

スクロールできます

耐震レベル	保険料の割引率
耐震等級1	10%
耐震等級2	30%
耐震等級3	50%
免震建築物	50%

補助金を受けられる

長期優良住宅は、国土交通省の「こどもエコすまい支援事業」もしくは「地域型住宅グリーン化事業」の補助金がもらえる可能性があります。
（記事前半のZEHに関する、『2-1-4｜認定基準（性能要件）と補助額』を参考にしてください）

付加価値によって資産性が高くなる

将来、売却時に「長期優良住宅」は、室内環境の快適性、安全性や耐久性でアピールポイントになります。
耐震対策、劣化対策、維持・管理対策などの一定の要件を満たしているため、買い手の安心材料になり、売買に繋がります。

低炭素住宅

低炭素住宅とは

国交省が元々推進していた省エネ住宅の1つで、省エネ性能が高く、その名の通り二酸化炭素を出しにくい住宅のことです。
2012年12月に施行された「都市の低炭素化の促進に関する法律」（通称：エコまち法）で定められた「低炭素建築物新築等計画の認定制度」（低炭素建築物認定制度）の認定を受けた住宅のことを指します。

下記の3つの要件を満たす住宅であれば、都道府県などの所管行政庁が低炭素住宅の認定を行っています。

低炭素住宅の認定基準

2022年10月にエコまち法が改正され、低炭素住宅の認定基準も見直されました。
「定量的評価項目」と「選択的項目」の大きく2つに分けて規定されています。

「定量的評価項目」

外皮性能（UA値・ηAC値）と一次エネルギー消費量（BEI）の2つの認定基準が設けられています。
内容は長期優良住宅と同じく

• 普通の住宅より高い断熱性能
  （UA値が0.6以下かつηAC値が2.8以下　※6地域の場合）
• 普通の住宅より省エネ性能が高い設備が必要
  （BEIが0.8以下）

参考：国土交通省を基に「家づくりジム！」が作成

「選択的項目」

下記に示す①～⑧の住宅の低炭素化のための措置のうち、2つ以上を選択する必要があります。

＜節水対策＞
①節水に役立つ機器を設置している（節水便器や食器洗い機の採用など）
➁雨水・井戸水または雑排水を利用するための設備を導入している
＜エネルギーマネジメント＞
➂HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）を設置している
➃太陽光などの再生可能エネルギーによる発電設備と、それに連係した定置型蓄電池を設置している
＜ヒートアイランド対策＞
➄敷地・屋上・壁面の緑化など一定のヒートアイランド対策が行われている
＜建築物（躯体）の低炭素化＞
⑥住宅の劣化を軽減する措置が取られている
⑦木造住宅である
⑧構造耐力上主要な部分に、高炉セメントまたはフライアッシュセメントを使用している

低炭素住宅と長期優良住宅の違い

税制優遇などのメリットについては低炭素住宅と長期優良住宅は重なる部分もあるため、一見すると違いが分かりづらいかもしれませんが、長期優良住宅と低炭素住宅では認定基準が大きく異なります。

長期優良住宅を新築する場合
→「劣化対策」・「耐震性」・「維持管理・更新の容易性」・「省エネルギー性」などの項目についてそれぞれ認定基準を満たす必要がある

低炭素住宅を新築する場合
→クリアすべき基準は「省エネルギー性」および「低炭素化のための措置」のみ

どちらの住宅も金銭的なメリットは似通っていますが、低炭素住宅の方が満たすべき基準が少ない分、長期優良住宅よりも認定取得のハードルが低いと言えます。

補助制度を申請できる住宅会社は、ある程度の住宅性能を担保できている会社が多いので、長期優良住宅を申請されることが多いと思います。

補助制度

長期優良住宅と低炭素住宅は、国土交通省の「こどもエコすまい支援事業」もしくは「地域型住宅グリーン化事業」の補助金がもらえる可能性があります。
（記事前半のZEHに関する、『2-1-4｜認定基準（性能要件）と補助額』を参考にしてください）

まとめ：施主目線で思うこと

結論として、どの基準がいいのか？

結論から言うと、これから家を建てる場合はZEH・長期優良住宅・低炭素住宅の基準レベルでは、住宅性能的におすすめできません。

国が定めた基準なのでクリアできれば安心と思うかもしれませんが、世界と比べてみれば、まだまだ低い基準です。

国は2030年頃には、ZEH基準の義務化を目標にしていますので、言い方を変えれば、近い未来の最低基準の家を建ててしまうことになります。

住宅会社から見ても、現行の省エネ基準に少し細工して、PV（太陽光パネル）を載せればOKとなってしまうレベルなのです。

当記事でも解説した、HEAT20やBELSといった第三者機関の高い基準をクリアできる家づくりをおすすめします。

とは言え、物価高騰も続き家づくりの予算には限界があると思います。

それでも、予算をケチってZEH基準にも満たない家は建てない方がいいと思います。

近い未来の不適合住宅になってしまいますし、家の資産価値が残るかは甚だ疑問です…。

再認識してほしいこと

ZEH・長期優良住宅・低炭素住宅の基準レベルでは、住宅性能的におすすめできないと言いましたが、補助制度の利用をするために、ぜひ認定取得は行ってください。

HEAT20やBELSの高い基準をクリアできる家づくりをしていれば、ZEHや長期優良住宅の認定基準（性能要件）は簡単にクリアしているはずです。

補助金のために、がんばって住宅性能を上げる人もいますが、そもそもは快適で健康的に暮らせるように高性能住宅を建てるのであって、家づくりの目的を見失わないようにしてください。

補助金が目的になってしまうと、たかだかZEHや長期優良住宅の認定基準（性能要件）の家になってしまいます。

あくまで、理想の暮らしをするための基準で高性能住宅を建て、結果として補助制度が利用できるのです。